物事を未来進行形で考えると、創造的になれる、と言われます。
今の状態から何ができるかということではなく、自分の力は未来に向かってどのように進化してゆくか、ゆけるかを見つめて、それに伴って行動や計画を考えるという事です。
就職活動をする際には、雇う側の会社は、まず初めて会う方と面接や試用をして、諸要件が会社の求めるものに合致すれば採用となるわけです。
一方で、障がいやその他の理由で、働くことに難かしさを感じる方が就職する場合、通常の雇用と違って、会社はその方が力を出せるよう配慮することを前提とした採用をします。それが”障がい者雇用”と言われるものです。
障がいの有無に関わらず、会社は、全ての社員について、各自の持ち味が発揮されるように、配慮とともに管理をするのが人事管理であり人材育成なのだと思います。
しかし、ときに、障がい者雇用の場合に、上記の「配慮」だけがクローズアップされることがあります。そして、配慮があることが障がい者雇用の特徴であり、一般の雇用とは違う点、と言われてしまうことがあるのです。それには問題があるのです。
問題とは何か?といいますと、こういった配慮を前提とした働き方について、会社が誤解をしていて、誤解をしたまま雇い始める場合があるということです。
それは・・・
『本人ができることには限度・限界があり、それ以上のことをさせない、望んではいけない』
と会社が思ってしまうということです。
確かに配慮があることは、働く方にとっては、安心になると思います。働く人が、難しい・できない、と思うことを無理におしつけられることはないということがわかるからです。それだけではなく、本人の障がいから、どうしても就業制約がある部分に、できるだけ対応をして下さるであろうからです。
しかし、一方で、本人に何か高度なことを望んではいけない・・と会社が思い、本人を過小評価してしまうことがあるのです。それが発展すると、その方の働きに期待をすることを会社があきらめることにもなってしまうのです。
会社側から見ると、配慮することと、成長や期待をしないということは表裏一体なのかもしれませんが、本当は”全く別のもの”と考えなければならないと思います。言うまでもないことですが、雇った従業員に期待をするのはあたりまえですので、働くことに困難をもっていてもいなくても、全従業員に等しくチャンスを与えて、期待や望みを注いていただきたいと願いたいのです。障がいのある方こそ未来進行形でうけとめ、その方が一人の従業員として発揮するであろう可能性を十分に考えなければいけないことだと思うのです。 (つづく)
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